陰キャのモテ道オンステージ

【近代中国史】中国撤退とビットコイン急落から占う仮想通貨の今後

重オタクビジネス論

案ずるな。中国が去った影響は実質的にビットコインがリーダーとしての資質を失っただけなのだ。

ビットコイン急落・ビットコイン暴落の文字がTwitterを踊り、イケハヤさんが「仮想通貨やめます」言い出す。

まるでイナゴが去った後の農場を見るような心地だったのは言うまでもありません。

ですが、狼狽するほどのことなのだろうか？と考えたときぼくには疑問が残りました。

なぜ、そう考えられるのかという理由をお話ししましょう。

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【仮想通貨】マイニングと中韓ショック

声を早く上げた韓国より速く中国がより強い規制

中国と言えば日本の後退に乗じて世界第2位の経済大国となった国です。

仮想通貨分野についてはトップランナーですらあった国なだけに、仮想通貨業界の勢いを大幅にくじく材料としては充分でしょうね。

その中国が「仮想通貨業界」へ強い規制を決断したのですから当然と言えるでしょう。

もともと中国は投資商品そのものが少ない国であり、かつ体制維持のため、インターネットに対して強い規制をしてきた歴史は無関係ではないでしょう。

仮想通貨は投資商品として魅力的であり、同時にネットありきな通貨でもありますからね。

ネット上で24時間365日取引できる世界共通通貨だけに政権のやりたいこととの相性はもともとよくなかったというのが自然な見方となるでしょう。

[su_box title=”まとめ” style=”glass” box_color=”#000080″] 電気代を除き、思想面からシステム面までもともと中国と仮想通貨の相性はいいモノとは言い難かった。
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習近平とネットと仮想通貨

中国の政治観を見れば当然の出来事か。

中国の国家元首・習近平国家主席は2018年現在で御年64歳。

頭が固くなってくるお年頃と言っても決しておかしくはないはずです。

「わかりやすい政治」を重視する姿勢を見せる一方で「言論の自由」に関しては非常に厳格な姿勢で臨んだ人物でもあります。

実際にメディア系の人々が胡錦濤時代に比べて多数、政治犯として逮捕拘束した経緯もありますからね。

習体制を文革の再来と呼ぶ声も少なくはないのだとか。

ネット社会という「言論がフリーダムすぎる環境」へ目を光らせるのも自然なことでしょう。

17年12月に自国で催したインターネット大会では「ネット社会の犠牲者」の立場で中国を語ったことも不自然ではないと言えましょう。

[su_box title=”まとめ” style=”glass” box_color=”#000080″] 中国のトップは全体主義的なアプローチで管理社会の実現を目指しているようにも見えるだけにネット社会に縁の深いの仮想通貨を嫌うのは当然かと。
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【戦後中国史】西側な上海系と東軸な純粋な社会主義系

WW2後、文革などの武断政治で思想面の統一化を急いだが経済的な荒廃を招いた武断政治型の毛沢東系。

鄧小平は真逆で、金儲け第一主義に走り、規制緩和を次々とあらゆる方面で展開し、「資本主義型共産主義」を確立しましたが政経界の巨大な腐敗を招き、共産党に上海閥という層を残しました。

現在の中国は共産党独裁ではあるものの上海閥と毛沢東系の2大政党制の様相を呈しているわけです。

習李体制の現在は上海閥に担がれ、毛沢東路線へと舵を切った習近平が確立した社会主義強化路線をひた走っているという状態。

よって現政権は江沢民が荒れた環境を整備を出来なかった分のツケを胡錦濤時代を引き継いで払ってる、という状態なのです。

中国と経済と仮想通貨

海外直接投資の規制で資本流出を防御している

ネット世界と中国の相性の話もしましたが、経済の観点からも仮想通貨とは相性の悪そうな話が目立ちますね。

人民元の価値を維持することでの経済安定を重要視しているため、資本流出を防ぐべくかなり強い規制をかけています。

その最たる例が海外への直接投資の禁止の項。

XRPなどを除き、基本的に中央管理者不在とは言え、中国の外に資本が流れていくことに変わりはないので最初から黒に近いグレーゾーン。

中国の仮想通貨業界はXデーの来訪を戦々恐々と待つ心地だったのかもしれませんね。

[su_box title=”まとめ” style=”glass” box_color=”#000080″] 上海閥とたもとを分ち毛沢東寄りの路線を加味してる途中なら仮想通貨は中国にとって邪魔者でしかない
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これからの仮想通貨界「陽はまた昇る」

3月には8割がた元に戻ってるんじゃない？

先日、コインチェックの大GOX騒動「コインチェック事件」こそありましたが「ただ中国が抜けただけ」で再スタートを切る、という見方をぼくはしています。

中国国内で3すくみしてたビットコインなど51％問題を弱点として抱えるPOW系通貨の伸びは悪くなるでしょうがね。

コストが悪化したビットコインにこの状況で設備投資をしようなんて思う人はいないでしょうから。

恐らく、ETHなどのPOS系通貨が台頭し、ETHがポストビットコインになるでしょう。

仮想通貨への参加は漸減こそしますが、「（ビットコイン安によって）買いやすくなった」という見方をする人もいるでしょう。

マイニングに関しても、中国規制による大手撤退によって個人への門戸も開かれたでしょうし。

残留組が間違いなく経験値という優位性をもって再スタートできるはずなので撤退は早計じゃないですかね。

ペーパーレスやキャッシュレス、ドタキャン問題の解決、国家信用への依存など、仮想通貨で解決できる問題も多いですから。

デフレに強い！「仮想通貨」は経済が不安定な国ほど価値が出る理由

おわりに

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すぽんさーどりんく


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